完全週休二日制で祝日も休みのIT企業一覧

IT企業への転職や就職では、年間休日数だけでなく、土日が固定で休みなのか、国民の祝日も休日に含まれるのかを確認することが重要です。完全週休二日制と週休二日制は意味が異なるため、求人情報の表記を正しく読み取る必要があります。

本記事では、完全週休二日制に加えて祝日も休みとされることが多い国内IT企業を取り上げます。勤務拠点や職種、雇用区分によって制度が異なる場合があるため、応募時には最新の採用情報や就業規則も確認しましょう。

完全週休二日制と祝日休みの違い

完全週休二日制は、毎週必ず2日間の休日がある制度です。一般的には土曜日と日曜日を休日とする企業が多いものの、曜日固定ではなくシフト制を採用している会社もあります。

祝日が休みになるかどうかは、完全週休二日制という表記だけでは判断できません。年間休日が120日以上あり、「土日祝休み」「国民の祝日」「年末年始休暇」などの記載がある求人は、休日の条件を比較的確認しやすい傾向があります。

休日条件を確認しやすい大手IT企業

富士通、NEC、NTTデータ、日立製作所などの大手IT企業は、オフィス勤務を中心とする職種で土日祝日を休日とする勤務形態が広く見られます。年間休日も120日前後以上に設定されるケースが多く、休暇制度やフレックスタイム制も整備されています。

SCSK、TIS、伊藤忠テクノソリューションズ、野村総合研究所などの大手SIerも、完全週休二日制と祝日休みを採用する求人が多い企業です。ただし、顧客先常駐、保守運用、システム障害対応などの職種では、休日勤務やシフト対応が発生する場合があります。

独立系SIerとソフトウェア企業

独立系SIerでは、日鉄ソリューションズ、BIPROGY、NSD、オービック、電通総研などが休日制度を比較しやすい企業として挙げられます。企業向けシステムの開発やコンサルティングを主力とする会社では、土日祝休みを基本とする募集が目立ちます。

ソフトウェア開発会社を探す場合は、年間休日数だけでなく、リリース前の休日出勤、納期前の残業、客先勤務の有無も確認しましょう。同じ会社でも、営業、システムエンジニア、インフラ運用、カスタマーサポートでは休日の取り扱いが異なることがあります。

Web系とインターネット関連企業

Webサービスやインターネット広告関連では、サイバーエージェント、LINEヤフー、GMOインターネットグループ、楽天グループなどが候補になります。土日祝休みを基本とする求人がある一方、サービス運営や広告配信に関わる部署では、休日当番や交代勤務が設定されることもあります。

Web系企業は、リモートワークやフレックスタイム制を導入している場合があります。柔軟な働き方ができても、休日に連絡対応が求められるケースがあるため、勤務時間外の連絡ルールや緊急対応の有無まで求人票で確認すると安心です。

求人票で見るべき休日の表記

「完全週休二日制」と書かれていても、祝日が通常勤務の場合があります。反対に、「土日祝休み」「年間休日125日」「夏季休暇・年末年始休暇あり」と明記されていれば、休日の全体像を把握しやすくなります。

有給休暇の付与日数や取得率も、働きやすさを判断する材料です。休日数が多くても、有給休暇を取得しにくい職場では実際の休息日が限られます。平均残業時間、休日出勤の頻度、代休取得率も合わせて確認しましょう。

企業比較で役立つ公開データ

IT企業を比較する際は、休日制度に加えて平均年収、平均年齢、従業員数、営業利益率、自己資本比率などを見ると、待遇と経営基盤を立体的に把握できます。上場企業であれば、有価証券報告書や決算資料から一定の情報を確認できます。

企業ランキングを見るときは、休日数だけで優劣を決めないことが大切です。給与水準が高くても勤務時間が長い場合があり、売上規模が大きくても部署ごとの働き方に差があることもあります。休日、待遇、財務の安定性を組み合わせて比較すると、自分に合う企業を探しやすくなります。

職種と勤務地による制度差

本社勤務の企画職や開発職では土日祝休みでも、データセンター、顧客先、コールセンター、システム監視部門では勤務カレンダーが異なることがあります。求人票に「シフト制」「交替勤務」「休日出勤あり」と記載されている場合は、完全週休二日制の対象範囲を採用担当者に確認する必要があります。

同じ企業でも、正社員、契約社員、子会社所属、出向先によって休暇制度が違うことがあります。応募する求人の雇用主、勤務地、配属予定部署を確認し、土日祝日の休み、年間休日、休日勤務時の手当と代休の扱いまで整理すると、入社後の認識違いを防げます。